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パイロットになる

パイロット・・国家資格「航空機操縦技能証明」をもつ者

航空機操縦技能証明はその種類毎に行える業務範囲が決まっていて、どのような仕事をするか、またどのような航空機に乗務するかによっても技能証明は異なります。

航空機操縦技能証明の他に、無線機を取り扱うために無線従事者の資格、航空機を運航する上で身体的に問題がないことを証明する航空身体検査証明が必要です。

現在の日本では、エアラインに代表される航空会社、警察・消防・自衛隊・海上保安庁等の官公庁、そして航空測量や写真撮影等を行う航空機使用事業会社の3種類に大きく分けられます。

 


航空会社(エアライン)

航空会社(エアライン)への操縦士としての就職は、大きく分けて3通りがあります。

  1. 大学、短大卒業後に自社養成操縦士要員として航空会社に入社
  2. 大学、短大卒業後に航空大学校に入学、卒業後に航空会社に入社
  3. 専門学校や留学、自費で必要な技能証明書取得後、航空会社に入社

いずれのコースであっても、航空会社に入社後は1年程度の地上勤務を経て、訓練生となります。訓練生となった後は、副操縦士になるための訓練を受け、審査に合格すれば、晴れて「副操縦士」となります。

一般的に、副操縦士になるまでは「契約社員」であることが多く、副操縦士審査も1回限りのことが多いため、入社しても決して気を抜けません。もちろん、審査に不合格であった場合は「契約破棄」され、退社することとなります。最近は、「准定期運送用操縦士」技能証明が出来たことも有り、自社養成の中にはあらかじめ准定期を取得する課程が用意されている航空会社もあります。

一般的に入社試験時に最低限必要な資格は以下のとおりです。

  • 技能証明「事業用操縦士(飛行機・陸上・多発)」
  • 計器飛行証明(飛行機)
  • 無線免許「航空無線通信士」
  • 第1種航空身体検査証

 

航空大学校

エアラインパイロットになるには航空大学校というイメージが強いのですが、卒業=エアラインという図式はかなり崩れてきています。

国土交通省や各航空会社のOBが多くいることから、就職には有利かもしれませんが、確約されるものではありません。

約2年間の教育期間で、事業用操縦士(陸上単発・陸上多発)及び計器飛行証明を取得します。

飛行訓練の途中でソロ(単独飛行)に出る必要がありますが、この際に航空無線の免許を取得していないと進学出来なくなるため注意が必要です。実際に航空大学校入学後に無線の試験や講習を受けようとしても、日程や時間で苦労することから、航空大学校を目指す人は早めに無線免許を取得することをお勧めします。(最低でも航空特殊無線技士、可能であれば航空無線通信士)

入学試験は、一般的な筆記試験と心理適性検査、身体検査等があります。通常の航空身体検査に合格できても、入学試験の身体検査で落第するなど、選抜については予測できない部分が多くあります。

 

一般大学(航空学科等を保有する大学)

最近は「操縦士学科」や「航空学科」をもつ大学が増えてきました。

ほとんどの場合、海外へ留学して技能証明の一部を取得、その後日本の技能証明に書き換えを行い、残りの証明を取得するようになっています。

これは、訓練費用(入学費や学費)を押さえるためです。それでも、軽く1,000万を超える学費は、経済的に負担にならざるを得ません。

また、技能証明実地試験を省略できる「指定養成施設」ではない所もあるため注意が必要です。

指定養成施設ではない場合は、実地試験は国土交通省の試験官との試験となります。指定養成施設であれば、実技試験は学校の教員(通常、主席教員や技能審査員)で受験することが出来るため、心理的な負担は軽くなります。「免許が取れる!」「パイロットになれる!」といったうたい文句には注意が必要です。

 

航空専門学校

教育内容としては、一般大学とほとんど変わりありません。

やはり基本は海外留学によって一部技能証明を取得、帰国後書き換えを行い、残りの技能証明を取得するという形です。

一般に、入学金や授業料については最も高価で、全てに資格取得までに1,500万程度必要な場合もあります。

その分、入学については非常に簡単です。簡単なため、入学してから苦労するのは当然なのですが、2年間の修学期間の中でライセンスが取れないという場合があります。

ライセンスは国家資格ですので、試験に合格しない限りはとれないのは当然なのですが、留年という考え方はあまりありません。このため、2年間で多大な学費を納めたけどライセンスが取れなかったという学生も存在します。その場合、学校としての救済処置を用意しているところは少なく、関連する使用事業会社の教育部門に入会させて、国内教育を継続するようなこともあります。また、卒業後に自力で留学してライセンスを取得する方もいます。

 

留学

ここでの留学は学校等に入学せずに、単身留学することを指します。

米国はFAA(連邦航空局)のライセンスとなるため、米国のライセンスでは日本で飛行することはできません。日本で飛行するためには、国土交通省(JCAB)のライセンスが必要です。

しかし、日本もアメリカもお互いにICAO(国際民間航空条約(機構))に加盟しているため、互いの国でライセンスの書き換えという手段があり、さらに飛行時間は米国で飛行した時間をそのまま経験として当てることが出来ます。

これを利用して、米国でライセンスを取り、その後日本で書き換えるという方法が一般的です。ただし、ライセンスの種類によっては書き換えが出来ない場合もあり、注意が必要です。

飛行時間の単価が日本の1/3~1/4のため、飛行時間を稼ぎに留学するという方法も一般的です。

何もない状態から日本のライセンスを取得する前提で留学するとします。
米国を例にした場合、学校や仲介業者によりかなり異なりますが、自家用操縦士で200万前後(飛行機)、300万前後(回転翼航空機)になります。エアラインに必要な事業用操縦士であっても600万から800万程度になります。目安としては、「航空大学校よりは高く、一般大学よりは安い。」と考えてよいと思います。留学については、色々な会社やクラブがあり、斡旋する留学先も様々です。留学先によっては、ほとんど訓練せずに技能証明を発給する。最終試験を受けても発給されない。またICAO加盟ではないため書き換えできない。留学したら放置される。といったトラブルが多いため、個人での利用はお勧めしません。学科試験も実技試験も全て当該国の言葉で受験するため、日本人講師や教員のいるところが理想です。簡単に取得できるところを選びがちですが、そういった所だと、日本で飛行できる技量になっていないことがあります。(日本は飛行するには非常に難しい国です。)結局、日本で再トレーニングをしなければならなくなり、高くついた例も数多くあります。

 


自衛隊

自衛隊の操縦士になるためには大きく分けて3通りがあります。

  1. 高等学校卒業後、航空学生として入隊(海空)
  2. 大学、専門学校、防衛大学校、一般隊員から幹部候補生として入隊(全)
  3. 一般隊員、曹候補生として入隊後、操縦士として選抜(陸)

 

航空学生課程(海空)

航空自衛隊や海上自衛隊で最も早く操縦士になるのは、「航空学生」課程です。

空自、海自操縦士の70%以上が航空学生出身者です。

約2年間の基礎教育後、飛行訓練に入り、約3~4年後には操縦士として勤務します。競争倍率が非常に高く(概ね30倍以上)難関ですが、初めから操縦士になるための課程ですので、途中で罷免(エリミネート)されない限りは、操縦士になります。

戦闘機、輸送機、ヘリコプターの機種選択は、本人希望も聞いてくれますが、操縦適正や性格適性等を考慮して決定されます。もちろん、国家公務員ですので、任地や機種については「命令」ですので従う必要があります。

 

大学・専門学校・防衛大学校・一般自衛官(幹部候補生課程)(全)

一般の大学や防衛大学を卒業後、操縦士要員として採用される課程です。

一般の場合は「幹部候補生」として入隊試験を受け、さらに操縦士要員としての適性試験を受けます。

防衛大学校の場合は、在学中に適性試験を行い、適性試験に合格すると受験資格が与えられます。

いずれの場合も募集人数が極めて少ない(一般10名程度、防大20名程度)だけでなく、あらかじめ適性を検査されるため、特に防大入学の際は注意が必要です。(防大入学できても操縦士になれるとは限らないため。)

飛行訓練は前述の航空学生課程と同様で、入隊後約2~3年で操縦士になります。やはり、機種や任地については、希望は聞かれますが、その通りになるとは限りません。

 

陸上自衛隊

陸上自衛隊の場合は、注意が必要です。一般の隊員や曹候補生等で陸上自衛隊に入隊後、3等陸曹に昇任、その後に操縦士としての受験資格が与えられます。このため、陸上自衛隊に入隊しても、操縦適性がないと判断された場合は受験資格さえ与えられません。また、最終的に飛行訓練課程に入る段階で27歳以下である必要があり、それまでに3曹に昇任しなければならないため、実務だけでなく昇任試験に合格する必要があります。

 


警察・消防・ドクターヘリ等のヘリコプター操縦士

現在、警察や消防、ドクターヘリの操縦者になるための課程を有する学校というのは存在しません。

これは、一般的な事業が出来る(働くことが出来る)ヘリコプター操縦者に求められる飛行時間が原因です。

警察や消防では、500時間から1,000時間、ドクターヘリにあっては2,000時間以上の飛行時間が必要なため、技能証明をなんとか取得しても200時間程度の飛行時間では就職先がないためです。

最近は、一部の航空機使用事業会社が年間数名程度養成していますが、技能証明取得後は当該会社にて就業するという条件が付きます。

では、ヘリコプター操縦者になるための方法がないかというと、そうではなく、留学するのがもっとも安くかつ早く取得できます。取得後は、航空機使用事業会社や警察、消防に一般職員として就職して、訓練や事業で飛行時間を稼ぐという形になります。最近は、警察に就職してから操縦士要員として選抜されることもあります。この場合でも、技能証明を有している方が有利となります。ヘリコプター操縦士が非常に少ない現在、国を挙げて方策に取り組んでいる状況です。